YouTube：講演・再生可能エネルギーのウソとマコト

第５回 東信STオンライン研究会 をZoomで開催しました。

食料と共に、エネルギーの自給も重要課題です。国から地方自治体まで、国連が提唱するSDGs(持続可能な開発目標)をベースにした「2050年にCO2排出実質ゼロ」宣言ブームです。

太陽光、風力やバイオガス、水素などの再生可能エネルギーのことは、言葉が優しく美しいので、どうしても盲目的に信じ込んでしまいがちですが、現実は厳しいものがありそうです。どんな良いことでも必ず負の側面があります。事実、いろんな問題が発生しています。ご覧ください。

主催：　認定NPO法人信州まちづくり研究会
日時：　２０２１年３月２７日（土）PM７〜９時
講師：　理事　石田聖

講師紹介：環境・エネルギーコンサルタント
新潟大学大学院地質・鉱物学修士、信州大学でも学ぶ
石油公団＋独立行政法人石油天然ガス・金属鉱物資源機構
　（32年間勤務：石油・天然ガスの探鉱・情報収集、研究開発）
双日株式会社（中東・アフリカにおける地下資源開発、東日本大震災震災復興）
東京杉並区に自宅と事務所、茅野市北山に蓼科事務所
株式会社低炭素化研究所代表取締役
アルベルゴ・ディフーゾ・ジャパン理事（古屋の活用システム）

YouTube：再生可能エネルギーのウソとマコト
https://youtu.be/wl9U-V_Sjw4

チャンネル登録と拡散をお願いいたします。

認定NPO法人信州まちづくり研究会のホームページをご覧ください。
「東信スマート・テロワール」
http://smk2001.com/index.html

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水素の「発電コスト徹底検証」、原発の9倍高かった！

 DIAMOND online2021.4.23より

緑文字は引用部分です。

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上記の記事では次のような検証結果を掲載しています。

＜地球温暖化を食い止めるには、温室効果ガスの一つである二酸化炭素（CO₂）の排出をゼロにする。CO₂排出をゼロにするには、エネルギーを作るときも使うときもCO₂を出さない。それが脱炭素社会の美しい理想である。

　水素で言えば、CO₂を排出しない再生可能エネルギーの電力を活用する「グリーン水素」が、最も美しいということだ。＞

しかし、結論は下記の通りです。非常に難しいようです。

＜日本の代表的な再エネである太陽光発電（250kW以上）は、直近の入札でのFIT（固定価格買取制度）の供給上限価格が11.5円／kWhだ。

　これに対し、IEA（国際エネルギー機関）のまとめによると、世界の太陽光発電や風力発電は平均入札価格が50ドル／MWh。これをkWhにすると同0.05ドルで、海外の再エネは日本の再エネに比べて圧倒的に安いことが分かる。

・・・水素発電は97.3円／kWhで、最も安い原子力発電（10.3円／kWh）の9倍にも上る。政府が水素と並んで脱炭素の切り札とする洋上風力発電は29円／kWh、アンモニア発電は23.5円／kWhだ。

・・・いずれにせよ、脱炭素社会で最も理想とされるグリーン水素は、現時点で日本にとっての高嶺の花なのだ。＞

詳細は、下記URLからどうぞ。
https://diamond.jp/articles/-/268314

私がご指導を頂いている専門家は次のように評していました。

「技術論では日本はかなりいい線に行っているかと思います。しかし、融通性のない日本の社会と無意味な法規制が邪魔していることは事実です。「高嶺の花」は、これらさえ打破できれば、進んでいくと思われます。」

大事なことは、甘い美しい言葉に惑わされないこと、難しいことですが、信頼できる専門家の意見を聞くことだと思います。早く、半開の国から文明国になりたいものです。

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世界を救う「代替タンパク」の衝撃

 日経X TREND 2021.02.01　より。

畜産業者にとっては敵になるのでしょうか？

だとしたら、しっかり敵を知る必要があります！！

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世界的な人口爆発、環境負荷の増大、超高齢化を踏まえた健康意識の高まりなど、多くの社会変化が食卓の姿を変えようとしている。象徴的なのが、これまで主なたんぱく源だった食肉に代わって台頭し始めた植物性代替肉だ。日本でも食品メーカー、小売り、外食と参入プレーヤーが増え、本格普及の兆しがある。その他、世界で開発が進む培養肉、食用コオロギなどを活用する昆虫食、はたまた植物性の代替マグロまで、日経クロストレンドと日経MJが総力を挙げて「次世代ミート」の可能性に迫る。

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  第1回

  2021.02.01

  肉のフードテック最新プレーヤーマップ公開　新市場を獲るのは？

  大豆やエンドウ豆などを活用する「植物肉」や、動物の細胞を培養した「培養肉」といった「新世代ミート」の取り組みが、国内でも広がっている。背景にあるのは、世界的な人口増加による将来的なたんぱく質不足、畜産の拡大による環境負荷の懸念、食に対する健康意識の高まりだ。丑（うし）年の2021年、新しい“肉”の市場は飛躍の年となるか、日経MJと共同で最前線を追った。

  

  第2回

  2021.02.01

  味の素が乗り出す植物肉の「おいしさ革命」 普及の起爆剤に

  日本でも小売り大手や外食、食品メーカーなどが参入し、市場が拡大しつつある植物性代替肉。一方で食べ慣れない独特な風味から敬遠する消費者もまだ多い。植物肉の本格的な普及には、いかに本物の肉の味や食感に近づけられるかどうかがカギになる。そこで現れた強力な“黒子役”が、味の素だ。調味料で培ってきたノウハウを植物肉に注ぎ込む。

  

  第3回

  2021.02.03

  イケアの代替肉戦略　都市型店舗では既に5割が植物由来へ転換

  欧米ほど肉食が根付いていない日本では、植物肉ははやらない――。本当にそうだろうか。そんな間違った“常識”を世界基準で吹き飛ばそうとしているのが、イケアだ。植物由来の原料のみを使ったプラントベース食品を日本で続々と投入。普及を加速させている。同社の代替肉戦略に迫った。

  

  第4回

  2021.02.03

  おいしくて「ジャンクな植物肉」　バーガーキングの新境地

  ハンバーガーチェーンを筆頭に外食プレーヤーも植物肉の提供に乗り出している。“1人焼き肉”で知られる焼肉ライクは、焼き肉チェーンで初めて参戦。海外で実績のあるバーガーキングも、日本独自の植物性パティを使う「プラントベースワッパー」を商品化した。いわく「ジャンクな代替肉バーガー」。逆張り戦略の狙いとは？

  

  第5回

  2021.02.03

  低コストで培養肉の大量生産狙う　日本ハムがスタートアップと協業

  世界的な人口増加で食肉需要が高まり、将来的にたんぱく質不足が懸念されるなか、「植物肉」や「培養肉」などの代替肉への期待が高まっている。家庭用の植物肉を2020年に発売した食肉国内最大手の日本ハムでは、培養肉も早期実用化を目指して研究を進める。パートナーは、15年創業のインテグリカルチャー（東京・文京）だ。

  

  第6回

  2021.02.05

  イオンが乗り出す植物肉の市場開拓　安くてうまいが肝

  小売り最大手のイオンも、植物肉市場への取り組みを拡大している。2020年10月からプライベートブランド（PB）「トップバリュ」で大豆由来のハンバーグなど植物性食品のシリーズを本格的に発売。消費者の多様性に応えるために、健康や環境に配慮した品ぞろえを強化する。

  

  第7回

  2021.02.05

  世界初「培養和牛バーガー」も誕生？　米ジャスト「グッドミート」の衝撃

  2020年12月、衝撃的なニュースが世界を駆け巡った。米イート・ジャストが、シンガポール政府から世界で初めて培養肉の販売認可を受け、一般消費者向けにレストランで培養チキンナゲットの提供を始めたのだ。同社は日本の鳥山畜産食品と「培養和牛」も開発中。その最前線を追った。

  

  第8回

  2021.02.05

  無印良品「コオロギせんべい」 ヒットの陰に徳島発ベンチャーあり

  将来予想される食糧難の時代に向け、急ピッチで開発が進む代替肉などの代替たんぱく源として、昆虫食が注目されている。既に、海外では昆虫を使った食品が続々と誕生。日本でも、無印良品を展開する良品計画がベンチャー企業と組んで「コオロギせんべい」を発売するなど、動きが活発化している。本格普及は目前だ。

  

  第9回

  2021.02.09

  次の注目は「代替マグロ」「微生物発酵」…　海外最新トレンド5選

  米サンフランシスコを拠点とするスクラムベンチャーズが2020年に始めた、日本の食品大手と世界のスタートアップをつなげ、新事業の創出を目指すプログラム「Food Tech Studio－Bites!」。日本企業との協業を目指す代替たんぱくの海外プレーヤーから、最新トレンドを探る。

  

  第10回

  2021.02.09

  「代替肉」が日本でブレークするカギは？　独立系VCの視点

  フードテックベンチャーによる、数十億円、数百億円規模の資金調達が続く米国。日本でも、特化型のVC（ベンチャーキャピタル）が生まれるなど、活性化している。代替たんぱくをはじめとしたフードテック市場は今後どうなるか、黎明期から業界を追う独立系VCグローバル・ブレインの木塚健太氏に聞いた。

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 日本経済新聞ウェブ版からです。

2021年5月3日 1:00 (2021年5月3日 5:16更新) [有料会員限定]

問題は、水素製造時に大量に発生するCO2の地中への埋め込みだと

指摘している専門家もいます。

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水素、緑も青も総力戦　50年に全エネルギーの16%に

第4の革命・カーボンゼロ　Hを制する（1）

低品位の褐炭から水素を製造する（豪南東部ラトローブバレー）

原子番号1番、元素記号H。「水素」が温暖化ガス排出を実質的になくすカーボンゼロの切り札に浮上した。宇宙の元素で最も多い水素は枯渇せず、燃やしても水になるだけ。究極の資源Hを制する競争が始まった。

オーストラリア南東部のビクトリア州ラトローブバレー。日本の発電量240年分に当たる大量の低品位石炭、褐炭が眠るこの地で1月、水素の製造が始まった。

採掘したての褐炭を乾燥させて砕き、酸素を注入して水素をつくる。1日あたり2トンの褐炭から70キログラムの水素ができる。年内にはセ氏マイナス253度で液化した水素を専用船で日本に運ぶ。

川崎重工業の子会社、ハイドロジェン・エンジニアリング・オーストラリアの川副洋史取締役は「製造、液化した水素を海上で大量輸送する供給網をつくるのは世界初」と話す。2030年代の商用化後は水素製造時に出る二酸化炭素（CO2）を約80キロメートル離れた海岸沖の地底に埋める。

脱炭素の王道は太陽光や風力など再生可能エネルギーによる電化だが、大型飛行機は電気で飛ばすのが難しい。高温で鉄鉱石を溶かす高炉も電気では動かない。水素は燃やせばロケットを飛ばせるほどのエネルギーを生み、CO2も出さない。カーボンゼロの最後の扉を開くカギとなる。

英石油大手BPは「カーボンゼロならば50年の最終エネルギー消費の16%を水素が占める」とみる。「世界でも安い水素の供給源は限られる。もたもたしていると他国にとられる」。水素を成長事業にすえる千代田化工建設の森本孝和フロンティアビジネス本部副本部長は焦りを隠さない。

世界はすでに総力戦に入った。世界の関連企業でつくる「水素協議会」によると、1月までに世界で200以上の事業計画が公表された。投資額は合計3000億ドル（約33兆円）を超す。

無色透明の水素を専門家は製法で「色分け」する。石炭や天然ガスなど化石燃料から取り出すと「グレー」。いま流通する工業用水素の99%がそうだが、CO2は削減できない。豪州の例のように化石燃料由来でも製造過程でCO2を回収すれば「ブルー」。そしてCO2を出さない再生エネの電気で水を分解してつくる「グリーン」だ。

欧州連合（EU）はグリーン水素に傾斜する。30年までに水を電気分解する装置に最大420億ユーロ（5兆5千億円）を官民で投じ、日本の30年目標の3倍超の年1000万トンをつくる。いまの製造コストはブルーより高いが、再生エネと電解装置の値下がりで将来は逆転するとの見方もある。

ロシア、カナダなど資源大国はブルーに前向きで、サウジアラビアや豪州のように両方をてがける国もある。ブルー水素に生き残りをかけるオイルメジャーの思惑もからみ、水素の「規格争い」は一筋縄ではいかない。

コストが普及を阻む。水素を製鉄に使う場合、1キログラム1ドル（約109円）が実用化の目安とされるが、いまの生産コストはブルーが同2～3ドル、グリーンが同2～9ドルとまだ高い。日本で水素を発電に使うなら同2ドルで採算があうが、現状で豪州からの輸入液化水素は同17～18ドルと上回る。

炭素税の導入も課題だ。石炭を使う高炉の代わりに水素で鉄を還元する方法に切り替えると、鉄鋼製品は値上がりする。調査会社ブルームバーグNEF（BNEF）は水素が1キログラム1ドルに下がった場合、CO21トンあたり50ドル前後の炭素税をかけると長期的に水素製鉄が高炉より優位になると試算する。炭素税が高炉の鉄鋼価格を1～2割押し上げるとみられる。

日本は17年に世界初の水素戦略をまとめ、関連特許の出願数も首位。世界をリードできるはずが、日本企業関係者は外国政府との折衝で「日本は導入が遅くてイライラする」とよく言われる。

EUは50年までに官民で最大4700億ユーロを水素に投じ、米バイデン政権も研究開発を支援する。日本は脱炭素基金から3700億円をあてるが、迫力不足。BNEFによると国内総生産（GDP）に対する水素関連予算の比率は韓国や仏独が0.03%に対し、日本は3分の1の0.01%にとどまる。

大気汚染が深刻だった60年代、液化天然ガス（LNG）は硫黄や窒素をほぼ含まない「無公害燃料」と呼ばれた。リスクも大きかったが、東京ガスと東京電力が共同調達で手をむすび、旧通産省が後押しするオールジャパン体制を構築。世界に先駆けて供給網を整え、アジアに関連インフラを輸出するまでに成長した。

「夢の燃料」と呼ばれる水素。ブルーかグリーンか、輸入か国内生産か、炭素税はどうするのか。日本が初めてLNGを輸入してから約半世紀。カーボンゼロに向け、官民一体で再び見取り図を描くときだ。

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